2019.08.02

学校教育における データ活用


「アクティブ・ラーナーを育てる高校」 第12回
中原 淳(東京大学 大学総合教育研究センター 准教授)監修※
町支大祐(東京大学 大学総合教育研究センター 特任研究員)※

エビデンスにもとづく教育政策

近年、「エビデンスにもとづく教育政策」を求める声が高まっている。背景には、国や自治体の財政状況が逼迫し、政策の費用対効果や説明責任に対する視線が厳しくなっていることもあるだろう。学級規模とそれにかかわる教員定数の増減や、ICTの導入のいかんなど、大きなコストを要する政策の動向に関わって話題になることも多い。加えて、それらを専門とする「教育経済学」から積極的な発信が行われていることも、この流れに拍車をかけているだろう(例えば、中室牧子『学力の経済学』ディスカヴァー・トゥエンティワン、2015年)。

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